PUBGチートツールで逮捕者。中国当局にテンセントが協力、取り締まりを強化

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PUBGは2017年3月に有料の開発途上版として発売したのち、同年12月から正式版サービスを始めたばかり。PCゲーム配信プラットフォーム Steam 上の数字だけで2700万本超を販売するなど、売上は急激に伸び続けています。

しかしオンライン対戦ゲームの常として、また人気作として、ゲーム中の不正を可能にするチートツールの存在も大きな問題です。特にPC版PUBGプレーヤーの大きな割合を占める中国では深刻で、これから中国で自社タイトルとして、派生作品も含めて大々的に展開してゆきたいテンセントにとっては、プレーヤーが離れて一時の流行に終わってしまわないよう、優先的に対応すべき課題となっています。

テンセントのプレーヤー向け発表によれば、同社のセキュリティチームは警察当局と協力して、2017年1月から11月の期間にチートツール関連で30件以上、逮捕者120名以上の摘発を実現してきたとのこと。

(テンセントが契約を獲得する前、PUBGがまだSteamでアーリーアクセスを始める前の期間を含むため、あくまでPUBG「含む」チートツール全般に対するテンセントの姿勢という話です)。

テンセントの「最優先課題として対処して参ります」宣言はともかく、ゲームを開発する PUBG コーポレーション(韓国Bluehole社からスピンオフした子会社)の側でもチート対策の強化に取り組んでいます。

たとえば先日のアップデートでは、キルされていなくてもチーター(と思われる)プレーヤーを運営に通報できる機能が加わりました。

また、正式版1.0でようやくリプレイ機能が提供されたため、後からチーターを特定してBANしたり、ツールを無効化するための環境はマシになってきたとはいえます。

(PC版 PUBGのサーバは現在7リージョンに分かれており、「アジア」「東南アジア」「韓国および日本」はそれぞれ別扱い。IPから強制ではなく、レイテンシと相談しつつどのリージョンも選んで遊べます。チートに遭ったらサーバを変えてみるのも対策です。)

その一方で、PUBGは3000円売り切りだけでない安定したマネタイズを模索して、いわゆる有料課金ありのクレートシステムも導入しています。要はたまにしか引けない着替えアイテムガチャのようなもの。

PUBGの有料クレートは、「ゲーム内ポイントで週に最高で6箱まで交換できるランダムアイテムボックスのうち、有料のカギがないと開かないタイプが40%の割合で排出される」仕組み。

ただ Steam にはカスタマイズアイテムなどをプレーヤー間で売買できるマーケットプレイスの機能があり、PUBGもこれに対応しているために、課金クレートの導入以前から、レアなアイテムを出品して稼ぐことは可能でした。

システム的にはSteamのクレジットが稼げるだけで、建て前としてはほかのゲームやコンテンツを買う程度。しかしトレードが可能である時点で、外部のサービスを介したリアルマネートレードが発生するのは避けられません。ゲームをプレイして儲かるとなれば、他者にとってのゲーム体験を破壊してでも、BOTやチートを使う換金目的の集団が現れるのも他のネットゲームと同じ。

Steamではこれに対して、アカウント消去覚悟の売り逃げが難しくなるようトレードに一定の時間を置いたり、トレードを繰り返すユーザーは業者でないかチェックが厳しくなるなどの対策をとってはいます。

一年目のPUBGは爆発的という言葉が大げさでないほどの流行を見せましたが、動画配信時代に極めて重要なはずのリプレイがバージョン1.0までなかったり、最適化が追いつかず動作がやたらと重い時代が長かったことが示すように、ゲームとしての完成度はまだまだこれから。

PCで今後も新規プレーヤーが定着して定番タイトルに成長するのか、大多数のプレーヤーにとって嫌気が差さない程度にチートを抑制しつつマネタイズも両立できるのか、「ちゃんとした製品版」としてこれから正念場を迎えると言っても過言ではありません。

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